リフォームは元気なうちに!高齢者社会のリフォームタイミング

こんにちは。自分たちでできることは自分たちでやってコストは抑えながら、少しでも快適でおしゃれな住環境にしたい!と日々考えている主婦あづさです。

リフォームやその他おうちのことをお考えの皆さんのお役に立てるような記事を主婦目線でどんどん発信していきたいと思います。

リフォームのご案内に揺れる母

わたしの両親の家は分譲マンション。築はそろそろ30年というところで、共用部分にもずいぶん傷みがきていましたが、そのための管理費を毎月徴収されているので、ここ数年で管理会社主導のもと、エレベーターの交換・エントランスインターフォンの交換・各戸の玄関鍵の交換・エントランスキーロックの交換・宅配ボックスの設置・・・といろいろな補修・改修が行われているようです。

補修の時期には、外からも作業中なのがわかるためか、「これを機に専用部分もリフォームしましょう!」というリフォーム系の広告がポストにどんどん投函されます。

 わたしの母は「転ばぬ先の杖」を地でゆく性格ですので、このような広告にすぐに影響され「うちも壊れる前にトイレだけでも早めにリフォームしようかしら?」や「おとなりがチラシを見てバリアフリー化して間取りも変えたって言うから見せもらったけどとても動きやすくて素敵だった!うちもどうかな?と思ってるんだけど・・・」と騒ぎ出します。

でもこれ、実はリフォームに関しては大正解

壊れてもいないのに、リフォームなんて要らぬ費用がかかる・・・というような印象があると思うのですが、壊れてからのリフォームの方が不経済になることも多いのです。

壊れてからでは遅い?

住環境の故障は、即日々の生活の不便につながりますよね。

たとえばお風呂が水漏れを起こしたらどうなるでしょう。わたしの実家のような集合住宅の場合、他のお宅への影響が考えられますので、修理が終わるまではお風呂は使えなくなります。もしかすると配管が影響しあっているという理由で洗面所や洗濯機の使用まで制限される可能性だってあります。

そうなると一刻も早い修理が必要になり、高かろうが、応対が悪かろうが、すぐに動ける業者さんにお任せするしか選択肢はなくなります

それよりは耐用年数を過ぎたり、少し不調を感じている段階で、割引などのキャンペーンをやっている業者さんや、実績やアフターフォローのしっかりした定評の業者さんをじっくり選定してお願いしたほうがコストパフォーマンスは良いはずです。

最悪の事態

極端な例をひとつ紹介させてください。

トイレが少しだけ水漏れしていたとしましょう。表面からはほんの少しの水漏れに見えるので、ぞうきんで毎日漏れた水を拭き掃除しながらも「まだ使えるから大丈夫」と放置。すると、漏れた水は少しずつ見えていないクッションフロアの下に浸透して土台となっている木材を水浸しにし、その結果木部の腐食が進んでいたというケースなどもあります。

そういったケースでは、大掛かりな工事などが必要になり、費用は通常のトイレリフォームに比べて当然かさみます。その上時間も長く要するため、住みながらの工事すらできなくなり、仮住まいを用意しなければならない事態になることだってあり得るのです。

そのような最悪の事態に陥らないためにも、住設備の基本的な耐用年数などをきちんと把握しておき、効率的なリフォームを行なえるよう計画しておくことが大切です。

また、細かい異変を見過ごさず、気になる点は早めに専門家に相談することも早期解決の役に立ちます。

住宅設備の耐用年数表

補助金等の有効活用

計画的にリフォームを進めることのメリットはいくつかあります。まずは計画的に資金を用意できるという点。そして、最適な業者さん&設備を納得がいくまでじっくり選定できる点。さらにリフォーム関連の補助金などについても調査・検討する時間ができる点があげられます。

省エネルギー化・耐震化・バリアフリー化・環境対策に関連するリフォームに関しては、各自治体などで支援制度が設けられている場合も多いので、ぜひ調べて活用できないか検討してください!

元気な高齢者社会

ちなみに、わたしの母は還暦を過ぎていますが、毎日、お花・お茶・卓球・太極拳と忙しく動き回り、時々ひざや腰が痛いとは言うものの健康そのもの。

先にお話ししたトイレのリフォームも、今やっておいてもおそらく「もったいない」ことはないはずです。

(※ちなみに今のトイレは15年ほど前に1度リフォームしたもの。)

だって母は間違いなくあと10年以上は元気ですごしてくれると思うから。

厚生労働省の発表によると、2017年時点の平均寿命はなんと男性81.09歳、女性87.26歳!

「今やってももったいないかな?」「まだ壊れてないし」「少し不便だけどがまんすれば使えないことはない」とリフォームは気になっているけど思い悩んでいる元気な高齢者の皆さま、むしろ「今やっておいた方がお得かも?」と意識を変えて、ぜひ具体的にいろいろと調べてみてくださいね。